理念が体現された制度

キーエンスの経営理念
最小の資本と人で、
最大の付加価値をあげる。
付加価値とは、「社会が期待するものを掴み、それを超えたときに生まれる感動や喜び」。
この付加価値を最大化することこそが社会貢献であり、その大きさが企業の存在価値だと信じている。
これを最小の資本と人で実現することが、経済原則に基づいたビジネスの本質である。
キーエンスの社員は、この経営理念の基に、以下の3つの価値観を共通して抱いている。
VALUES
01
常に合理的に
判断する
VALUES
02
個ではなく
チームで戦う
VALUES
03
任せることで
人は育つ
これらの理念は、
ただ掲げるだけでは意味がない。
日々の業務の中で実践されて初めて、
本当に社員に根付く理念となる。
キーエンスの理念が
どのように具体的な制度に落としこまれ、
社員によって体現されているのか。
詳しく見ていこう。
「付加価値の創造によって社会に貢献する」ことを会社と社員が一体となって目指すための制度
業績賞与
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「営業利益の一部を社員に還元することを約束する」給与制度 |
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本来、会社と社員は、同じ共通のゴールを目指す同志であるはずです。会社の業績と社員の待遇が連動するキーエンスでは、社員一人ひとりがキーエンスの経営に対する当事者であり、それぞれが高い経営参画意識を持っています。会社と社員が一丸となり、付加価値の創造によって社会に貢献することを目指しています。
「常に合理的に判断する」ことが
体現された制度
評価制度
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「成果とアクション」の両面で評価 |
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キーエンスでは、成果と同様に、成果に至るまでのアクションも重視しています。その人の貢献度を結果だけで測る成果主義ではなく、良いアクションをした結果、良い成果を上げた人を高く評価します。評価でも合理的な判断を大切にしているため納得感があり、次期のアクションへのモチベーションとなります。
経営への提言
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入社1年目からでも経営の改善を提言できる |
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新入社員を含む全社員から、キーエンスの経営に対する改善提案を募集する制度。
合理的に判断することを大切にしているキーエンスでは、経営に提言する社員の年次は一切関係ありません。よりよい経営に繋がるような本質的な意見であれば、誰の提言であるかに関わらず、採用する風土があります。
「個ではなくチームで戦う」ことが
体現された制度
ニーズカード
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営業がお客様に直接訪問する中で発見した現場のニーズを、 開発部門にフィードバックする制度。 |
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直販体制をとっているキーエンスでは、営業が常にお客様のお悩みを最前線でお聞きし、リアルタイムで開発部門に内容をフィードバックしています。
開発部門ではすべてのフィードバックに目を通して、お客様の役に立てる商品を構想するためのヒントにしています。営業と開発の隔てないチームプレーが、キーエンスの商品力をより強固なものにしています。
お客様紹介制度
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営業が、担当外の商品ニーズを発掘した際に、 該当営業に情報連携する仕組み。 |
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たとえ自分の営業成果に繋がることのない担当外の商品ニーズであっても、ALL KEYENCEでお客様の役に立つことを目標としているキーエンスでは、その情報を当たり前のように担当営業に共有し、お客様にアクションするよう連携します。そうして繋いだパスが成約につながっていくことも多くあり、キーエンスの良いチームワークを象徴する制度です。
「任せることで人は育つ」ことが
体現された制度
OJT
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実際の現場で、実際の実務を経験してもらうことが、 早い成長に繋がる |
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いくら座学や研修で高尚なノウハウをたくさん伝えたとしても、それが実際の仕事に活きなければ仕方がありません。キーエンスでは、先輩社員が現場での実務に伴走し、ときには自らが率先垂範することを通じて、リアリティのある研修を大切にしています。実際の現場で、活きた経験を多く積むことで、早い自己成長が実感できます。
MDP/CDP制度
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その立場になってからでないと経験できないことを、 先に経験し、成長する |
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Management Development Program(MDP)では責任者の役割に、Career Development Program(CDP)では他の部署の役割に、実際に就いて実践経験を積む制度。その立場に身を置いて、そこからの景色を見ながら考え、行動することが、活きた経験として本人を成長させてくれます。