よくある質問

全職種併願可能です。（エンジニア職は理系の方のみご応募可能です。）職種の選択で悩んでいる方は、複数の職種にご応募いただいて問題ありません。各職種の選考への応募方法はマイページ内でご案内いたします。

選考過程では電気・情報・機械など専門分野の知識を問うものはなく、不利になることはありません。なお、最近の入社者内訳は、機械25％、電気15％、物理13％、情報11％、材料7％、その他（化学、生物など）29%です。また、入社までには電気回路などを勉強していただく機会や、入社後にもしっかりとした研修制度を設けており、専門分野に関係なくご活躍頂けます。

ご安心ください。キーエンスはBtoBメーカーですので、一般の生活の中で商品を直接目にする機会がないのが当然で、ほとんどの方が商品や業界の知識がない状態で入社しています。自分の提案がお客様から感謝されたり、商品のコンセプトを褒められたりする中で、商品に対する愛着も強くなっていきます。仕事への興味・関心はお客様との人間関係の中から生まれてきます。

公平性と個人情報保護の観点より、人事部を通じてのOB・OG訪問受付は実施しておりません。大学のOB・OG名簿やご自分の先輩やお知り合いを通じて、個別に直接コンタクトをとっていただいても構いません。

女性社員比率は他業界と比較して低い傾向にありますが、女性の社員も各分野で活躍しています。例えば、責任者となった方や、海外赴任している方など、キャリアアップを実現している女性が増えています。
また、そのような方のキャリアとライフイベントの両立を支援するため、制度・研修の拡充を図っているところです。実際に育児休業後に復職され、短時間勤務・所定外労働免除など状況に合わせた働き方で、育児と仕事を両立させている社員も多くいます。

国籍に関係なくご応募いただけます。選考に関しては、日本人学生と同じ選考基準で受験していただきます。職種に関わらずビジネスレベルの日本語能力が必要です。また、入社にあたっては在留資格の変更申請が必要になります。近年、留学生で入社される方も増えており、入社後はそれぞれのバックグラウンドを活かし活躍されています。

確かにキーエンスの平均年齢は他の大手企業より若いですが、それは事業規模の拡大とともに積極採用をしてきた結果、直近10年以内に新卒採用で入社された方の比率が約50％になっているからです。実際、40代・50代の社員も多数活躍していますし、離職率もここ5年間でみると5%前後で推移しています。

自分の希望を会社に伝える機会として、自己申告制度があります。適材適所の考えのもと人員配置を実施しており、すべての希望が叶うわけではありませんが、事業部・職種・勤務地について希望を出せます。希望先の職場で求められている人材とマッチングが高ければ、早いタイミングで異動することもありますし、実力をしっかりと積み上げてから中長期的に理想のキャリアを実現する社員もいます。いずれにしても、現在の部署で前向きに仕事に取り組むことが、将来のチャンスを広げることにつながります。

海外で働く社員は、多くの場合、現地メンバーをマネジメントしたり、現地法人を運営していく役割を担っています。そのため、国内でしっかりとビジネススキルを身に付けたうえで、20歳代後半～30歳代前半で海外勤務に挑戦している例が多くなっています。また、海外赴任する前に、出張ベースで海外営業やマーケティング業務を担当して、海外に関わるキャリアをスタートさせる人もいます。海外赴任後の例でいうと、20歳代では主に現地での営業を担当し、30歳代では現地で採用した営業担当の育成やマーケティング業務、さらには現地法人の責任者として経営マネジメント業務へと活躍の場を広げていっています。いずれも難易度の高い仕事ですが、海外拠点を軌道に乗せられたときのやりがいや自己成長には計り知れないものがあると思います。

キーエンスでは公私峻別という考え方を大切にしており、あえて自社の寮や社宅を持たず、一般の住居物件を会社契約にする借上社宅制度を導入しています。配属・異動時の住居契約に伴う礼金・敷金・仲介手数料などは規定金額をすべて会社が負担しています。

はい、あります。キーエンスの退職金制度では、60歳以降に受け取ることができる確定拠出年金に積み立てるか、四半期に一度現金として前払いしてもらうかを本人が選択できます。確定拠出年金を選択すると、毎月一定額を会社が拠出し、本人が自己責任で資産運用していくことになります。現金支給を選択した場合は、6月と12月の賞与時に退職金を合わせて支給します。また、これらの金額は公表している平均年収には含んでいません。

全社員が支給対象となる地域住宅補助という手当があります。地域や家族構成によって金額は異なりますが、大阪勤務・独身の場合、毎月30,000円が支給されます。どの地域で勤務することとなっても、家賃の負担額に大きな乖離が出ないように一定の補助をする手当となっています。